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ストーリー

クロストーク

グループであり別会社である強みを活かして。JR西日本を起点に「移動」のイノベーションを

OUTLINE

JR西日本グループが掲げるデジタル戦略にフルコミットできる組織をめざし、プロダクトの開発内製化を支援している株式会社TRAILBLAZER(以下、トレイルブレイザー)のソリューション事業部。同部門の今と未来について、部長を務める直井 和久、課長の植野 義孝、テックリードの徐 吉秀が本音で語ります。
※これは2025年3月25日にTalentbookに掲載された記事です。

着実に進化するソリューション事業部。多様な人財を通じて提供する独自の価値

──ソリューション事業部が設立されて約10カ月が経ちましたが、当初と比べてどういう変化を感じますか?

徐:一番大きな変化を感じるのは、人財が増えたことです。組織が立ち上げられたばかりの頃は個人としての活動が多かったですが、今はチームとしての一体感が生まれてきているのを感じます。

植野:会社として機能するようになりましたね。以前は人手が足りず、かけもちで運営されていたIT部門にも専属の担当者が配置されるなど、パフォーマンスを発揮するための環境が整えられました。

──人財が増えたとのことですが、一緒に働くメンバーの経歴やスキルについてはどう感じますか?

植野:私が以前働いていた大手IT企業では、一緒に仕事をする機会がなかった高度なスキルを持つ人財が入社してくれてワクワクしています。中でも驚いたのがリサーチャーの専門性の高さです。定性調査を本格的に行うメンバーの存在は新鮮でした。
当社のデータコンサルティング事業部にはデータアナリストやデータサイエンティストが在籍しているため、定性調査と定量調査の両方を高いレベルで実施できる環境があります。データが集積されていないプロジェクトの初期段階では定性調査から始め、成長段階では定量的なアプローチを取ることがありますが、両方のアプローチを柔軟に組み合わせられることが魅力だと感じます。

徐:私の経歴はスタートアップ中心ですが、大手IT企業の出身である直井さんや植野さんのように、異なるバックグラウンドを持つ仲間に刺激を受けています。大手出身者ならではのマネジメントスキルやバランス感覚には、学ぶことが多いです。

植野:それはお互い様ですね。徐さんのように、会社立ち上げ期ならではの苦労を経験してきた人財のほうが、今後起こりうるリスクの察知が圧倒的に速いと感じます。大手IT企業やスタートアップの出身者など、多様なバックグラウンドを持つ人財でバランスを取り合っているからこそ、会社が健全に成長できているのだと思います。

──そうした人財を活かして、JR西日本にどのような価値を提供しているのでしょうか。

徐:まず1つはシンプルに、これまでJR西日本の内部にはいなかった高度な専門人財を、外部から提供できていることが大きな価値です。技術的なサポートはもちろん、開発組織としての在り方についてもアドバイスを行い、JR西日本における内製開発チームの構築を支援しています。
それが実現できるのは、グループ会社として当事者意識を持ちながらも、別会社であるトレイルブレイザーだからこそです。この利点を最大限に活かしながら、当社ならではの価値を提供しています。

植野:グループであり別会社であることで、相談の受け皿になり、潜在的な課題が把握できるのも私たちの価値だと思います。JR西日本を外から見る中で感じるのは、それぞれが職責を全うしようとする意識が強く、互いを尊重するがゆえに、組織を越えた議論が発生しづらいということです。別会社として関わるからこそ、部門を横断したコミュニケーションを広げられていると感じます。           

鉄道とデジタル──それぞれの専門家が互いの知見を補い、新たなシナジーを発揮

──JR西日本とは具体的にどのように業務を推進しているのでしょうか?

植野:私たちが開発に携わっている「WESTER」と「tabiwa by WESTER」にはそれぞれ、事業を統括しているJR西日本の部署があります。その部署が立てた目標や計画を実現するため、私たちが参画して事業をどう推進していくかを話し合い、ユーザーの利用動向を可視化するなど、今は議論の土台づくりを行っているところです。
具体的にはデータコンサルティング事業部が主導して課題の特定や施策の検討を行い、開発面ではソリューション事業部が既存のプロセスに入り込むことで、プロダクトの上流から下流までを支援しています。

──トレイルブレイザーがJR西日本のプロジェクトに参画してから、どういう変化がありましたか?

直井:歴史ある大企業とスタートアップのマインドを持つ私たちがコミュニケーションを取る中で、互いに変化の兆しを感じています。たとえばジョブ型のトレイルブレイザーでは、専門職に従事してきた人財がメンバーシップ型のJR西日本に刺激され、従来の役割にとらわれず柔軟に業務の幅を広げていく姿勢が見られます。
一方のJR西日本は、デジタル戦略を実行する上で必要な知見を、私たちから積極的に吸収しようとしてくれています。互いにない部分を新たに身につけようとする前向きな姿勢から、一体感が生まれつつあるのを感じています。

徐:それぞれの得意領域を合わせた価値も生まれてきています。たとえば私たちにはないJR西日本の社員が持つ鉄道の専門知識は、非常に強力です。路線の遅れや運転見合わせが起きたときの対応やその際の乗客の行動などに関する専門知識は、プロダクトの開発に直結する重要な要素です。
そうした鉄道に関する広く深い知見を、私たちの高度な開発力と合わせることで、プロダクトの可能性が大きく広がっていくのを感じます。

植野:乗り換え案内など既存のサービスと差別化できるプロダクトを開発するには、JR西日本が持つ鉄道というリアルアセットをどう活かすかが鍵となります。そのためにも、私たちはもっと鉄道そのものや鉄道事業に関する知識を深めなければなりません。
その中で差別化につながる価値を見つけ、今までにないプロダクトの開発をめざしたいと考えています。

対面でのコミュニケーションも大切に。エモーショナルなアプローチで関係構築を

──データコンサルティング事業部とはどのように連携して業務を進めていますか?

徐:まず、データコンサルティング事業部がJR西日本の事業責任者にデータを分析した結果を提示します。それに基づいて機能開発の方針が決まり、プロダクト開発チームへと共有される流れです。
上流を担うデータコンサルティング事業部と下流を担うソリューション事業部での直接的な連携も徐々に進んでおり、開発内容や課題感を共有しながら、より良いアクションができる体制を整えています。

──JR西日本のデジタル戦略を支援する中で、難しさを感じる面はありますか?

植野:お互いに組織がまだ成熟しきっていないことですね。トレイルブレイザーだけでなく、JR西日本側も昨年新たに立ち上げられたチームもあるため、体制を構築している最中です。そこへ外部から関わり連携を図るには、お互いに組織の状況を理解し、歩み寄る姿勢が大切だと感じます。

直井:その中で重要なのはやはりコミュニケーションです。私たちはリモートワークを基本とする会社ですが、必要に応じてJR西日本のメンバーと直接対面でのコミュニケーションを取ることを大切にしています。
画面越しではなく対面だからこそ話してもらえる内容は意外と多く、互いの距離を縮めるには結局コミュニケーションしかないんだなと。たとえばマーケティングの部署といっても、配属されたばかりの人もいて、必ずしもマーケティングの専門知識があるとは限らず、そういった内実は直接話してみないとわからないものです。
エンジニアとしてロジカルに考えて動く私たちですが、今もっとも必要とされているのはエモーショナルなアプローチであるというのが、難しいしおもしろいですね。地道にコミュニケーションを重ねて関係を構築することで、より自由度の高い提案ができるようになると思います。

──そうすると開発できるプロダクトの幅も広がりそうですね。

徐:JR西日本は多様なサービスを自社で提供しているので、いろいろな組み合わせが考えられます。そこは1つのプロダクトを磨き込むスタートアップとは異なるおもしろさです。
また組織の規模や多様さを意識した開発ができることも興味深い点です。JR西日本グループだけでも100社以上あり、その中でそれぞれのシステムをどのように繋いで活用していくのかを考えるのは、マイクロサービスアーキテクチャの設計にも似た複雑さがあります。そこでどういう技術戦略が最適であるかを考え、実験的に試せるのも、トレイルブレイザーならではだと感じます。

自分たちの手で一から会社をつくる。その過程でぶつかる課題に、楽しみながら挑戦

──トレイルブレイザーで働く魅力をどういうところに感じますか?

徐:私はやはり人財の多様性が魅力だと思います。JR西日本のデジタル戦略を支援するために、高度な専門性を持つ人財がさまざまな分野から集結しています。これほど出身会社の規模や組織文化、職種が異なるプロフェッショナルが集まっている企業はなかなかありません。
そうした人財を惹きつけるのは、JR西日本という大企業の体力や安定感と、スタートアップのスピード感が味わえる環境のおもしろさがあるからだと思います。

植野:私にとっての魅力は、自分たちの手で一から会社をつくり上げていけることです。会社としての制度やルールを整えたり、オフィスのレイアウトを変更したりと、ソフトもハードも必要なものを自分たちでそろえていくことができます。大企業にいたときは専門部署に任せて既存のルールに従うだけだったので、自分たちで会社をつくれることが楽しいです。
そして徐さんが言う通り、トレイルブレイザーには大手IT企業やスタートアップの出身者、コンサルタント、データサイエンティストなど、多様なメンバーが集まっています。いろんな考えや価値観を持つ仲間が、理想の組織のあり方やそのために必要な制度について議論し、一から形にしていく過程はとても刺激的です。
まずはソリューション事業部から独自の文化を育み、それを会社全体へと広げられたらいいですね。

──ソリューション事業部でどういう文化を築くことができたら理想的ですか?

直井:私が個人的にめざしたいと考えているのは、自分たちが自由にやりたい仕事を追求した結果、賞賛される組織です。高い専門性を持つ人財が、それぞれの領域で自律的に仕事を進め、その成果がJR西日本の望むものと一致して自然と価値創造につながっていく。そんな形が理想だと思っています。
現状では、まだ従来のプロセスとの折り合いをつける必要がある部分もありますが、プロダクトの価値を向上するという目的をみんなで共有できているので、必ず実現できると思っています。

──自由にやりたいのは、たとえばどういう仕事ですか?

直井:JR西日本だけでなく他の鉄道会社も含め、すべての移動手段をシームレスにつなぐプラットフォームを創造することです。各社が独自のシステムを持ちながらも、私たちが提供する共通のサービス基盤を介して、ユーザーの移動体験が1つにつながる。そんな未来に向けてJR西日本が先頭に立ち、業界全体を変革していくハブとなれたら理想ですね。

徐:私たちのような鉄道会社から生まれた専門組織が互いに連携することで、1社単独では実現が難しいMaaSのプラットフォームを構築したいという想いは私もあります。まずは鉄道から始め、やがてあらゆる移動サービスへと広がっていく。そんな構想を、いつか同じ志を持つ仲間たちと実現したいと考えています。

──大きなビジョンの実現に向けて、まだまだ専門人財の力が必要ですね。

直井:トレイルブレイザーは成長途上の組織で、エンジニアリングのプロセスやアーキテクチャを今後どうするかをまだ検討している段階にあります。その中で求めているのは、多様なスキルレベルのメンバーと共に成長し、難しい課題へのチャレンジを楽しめる人財です。
スキルももちろん大事ですが、課題解決を楽しめる新たな仲間と一緒に、ビジョンの実現に向けて果敢にチャレンジできたらうれしいですね。

※ 記載内容は2025年2月時点のものです

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